4%ルール
この記事はこんな人におすすめです
- FIRE、早期リタイア、セミFIREしたい人
- 投資をして不労所得を得たい人
- 安心して投資をしたい人
はまず4%ルールについて知ると便利です。
ポイント
4%ルールとは簡単に言うと、S&P500に投資した資産は4%ずつ切り崩しても30年後に資産が
消滅しない確率が95%だという事です。
これってすごいことですよね。
例えば40歳までに1千万円貯めて、そこから、1千万円の4%である40万円を毎年切り崩しても、70歳までその1千万円が0円にはほぼならないという事です。
つまり、例えば、月に20万円ほしい場合は年間240万円、税金が約20%であることを考慮すると、大体7500万円あればいいという事になります。だから、7500万円貯めれば、それ以降の人生は自動的に毎月20万円入ってくるという事です。
ここで、すごい、面白いとは思ったけど、たぶん気になったことが、いくつかあると思います。それは、
こんなかんじでしょうか。順を追って話していきましょう。
そもそもS&P500ってなにか
S&P500とはアメリカの代表的な500銘柄を時価総額で加重平均し、指数化したものであり、アメリカの代表的な株価指数です。
簡単に言いますと、アメリカの経済をほぼ表しているものです。つまり、S&P500に投資すればアメリカに投資しているのとほぼ同じという事になります。
4%ルールをもっと詳しく
4%ルールはもともとトリニティー大学で1998年にグループで発表された研究がもとになっています。
https://www.aaii.com/files/pdf/6794_retirement-savings-choosing-a-withdrawal-rate-that-is-sustainable.pdf
この表によれば、S&P500だけじゃなく債権も25%もつと98%に上がります。
さらに、中央値の表を見てましょう。
https://www.financialplanningassociation.org/article/journal/APR11-portfolio-success-rates-where-draw-line
S&P500だけ持っていた場合の30年後資産が10倍になっている人が半分以上いるという事です。
さらにこの表は1970年から1989年まで各年から始めた場合、そこから、それぞれの30年間の資産推移を出してみました。インフレ率は考慮せずにただ、S&P500の価格データだけで検証してみました。この場合元本以上だったのは〇%でした。
(ただ、この場合、インフレを考えていない為か資産が0になる人はいませんでした。
また下のデータはqstokのデータで、計算の際は終値で計算しました。)
そもそも本当にそうなの?
私がやっても確実にそうなるのか?
こう思うとも思います。しかし、注意してほしいのはこれは過去のデータだという事です。だから、確実に未来もこうなるとは限りません。しかし、未来の事は誰にもわかりません。今まで安全運転だったから、これからも安全運転だろう、飛行機は世界一安全な乗り物だから安心しようという考えと同じです。
ただ僕は1970年から調べていますので、つまり、50年間は大丈夫だったのだからこの先も大丈夫だろうと思っています。この辺は個人の感覚だと思います。しかし、ここまでの実績がある投資の商品はなかなかないと思います。
残りの5%はどんな時か
ところで95%は大丈夫だが、5%の人に自分がなる可能性もあります。
じゃどうすればいいのか、まずなぜ5%の人は資産を失うのかという事ですが、それは、まだ資産が小さい初期の段階で、大暴落が起きて、その時に4%ずつ切り崩すからです。
つまり、解決方法は大暴落が起きたら、切り崩さないことです。むしろ、買い増すぐらいの方が良いという事です。
でも切り崩さざるを得ない場合もあります。例えばもう退職していて、切り崩さないと生活ができない場合などです。そのために、「FIRE最強の早期リタイア術」では現金クッションというアイディアがありました。つまり、大暴落が起きて切り崩してはいけない局面に来た時用の現金は別で持っておこうという事です。この本では5年分の生活費は貯蓄しておけとの事でした。
つまり、5%の人にならないようにするための対策として、
- 大暴落の時は切り崩さないで乗り切る
- 5年間生活できるぐらいは貯金も持っておくという事です。
まとめ
ざっと4%ルールについて説明してみました。どうでしょうか。皆さんも毎月いくらぐらいほしいかを書き出して、そこから逆算して資産はいくらぐらい必要か計算してみてください。
一応ここに例を出しておきます。
月3万円の不労所得が必要な場合
税金20%を考慮すると年間45万円必要
そこに25倍してあげると1125万円の資産があれば可能という事
月5万円の場合
税金20%を考慮すると年間75万円必要
それを25倍すると1875万円の資産があれば可能
月に10万円の場合
税金20%を考慮すると年間150万円必要
それを25倍すると3750万円の資産があれば可能